■■ 調査・研究等 ■■

 私がこれまでに公表してきた調査研究等の成果です。講演や本名以外で発表したものなどは省略しました。

◆政策管理


 ここには自治体論の総論や各自治体の総務部(課)が所管する政策に関する研究や公共サービスの担い手に関する論考が含まれます。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載15)-収支状況」千葉県地方自治研究センター『自治研ちば』第19巻、14~26頁、2016年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載14)-経常収支比率」千葉県地方自治研究センター『自治研ちば』第17巻、36~44頁、2015年6月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載13)――歳出の状況(4) 充当一般財源」『自治研ちば』第16巻、29~37頁、千葉県地方自治研究センター、2015年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載12)――歳出の状況(3) 性質別歳出」『自治研ちば』第15巻、26~32頁、千葉県地方自治研究センター、2014年10月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載11)――歳出の状況(2) 目的別歳出(その2)」『自治研ちば』第14巻、36~55頁、千葉県地方自治研究センター、2014年6月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載10)――歳出の状況(1) 目的別歳出」『自治研ちば』第13巻、32~43頁、千葉県地方自治研究センター、2014年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(番外編 その2)――県内各町村の財政健全化に係る指標」『自治研ちば』第12巻、23~28頁、千葉県地方自治研究センター、2013年10月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載9)――歳入の状況(5) 地方債」『自治研ちば』第11巻、36~52頁、千葉県地方自治研究センター、2013年6月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載8)――歳入の状況(4) 国庫支出金・都道府県支出金」『自治研ちば』第10巻、43~63頁、千葉県地方自治研究センター、2013年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載7)――歳入の状況(3) 地方交付税(その2)」『自治研ちば』第9巻、46~64頁、千葉県地方自治研究センター、2012年10月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載6)――歳入の状況(2) 地方交付税(その1)」『自治研ちば』第7巻、64~78頁、千葉県地方自治研究センター、2012年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載5)――歳入の状況(1) 地方税」『自治研ちば』第6巻、49~60頁、千葉県地方自治研究センター、2011年10月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(番外編)――数字で伝わる震災の記録」『自治研ちば』第5巻、49~62頁、千葉県地方自治研究センター、2011年6月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載4)――産業構造と市町村類型」『自治研ちば』第4巻、43~53頁、千葉県地方自治研究センター、2011年2月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載3)――面積と人口密度」『自治研ちば』第3巻、53~64頁、千葉県地方自治研究センター、2010年10月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載2)――人口」『自治研ちば』第2巻、32~44頁、千葉県地方自治研究センター、2010年6月。

【  論 文  】「数字で掴む自治体の姿(連載1)」『自治研ちば』第1巻、24~26頁、千葉県地方自治研究センター、2010年3月。

【  共 著  】森田朗他編著『政策・法・哲學』鈴木庸夫先生還暦記念論文集(「公共施設サービスの安全管理政策に向けて―ふじみ野市大井プール事故から考える」)、ちば自治体法務研究会、2009年。

【  論 文  】「ふじみ野市大井プール事故と地裁判決の衝撃」『月刊自治研』第50巻第9号、自治研中央推進委員会、2008年9月。

【  論 文  】「自治体における入札・契約制度の課題」『月刊自治研』第48巻第6号、自治研中央推進委員会、2006年6月。

【  論 文  】「公務員'特権階級'たるべからず」『生活経済政策』第524号、生活経済政策研究所、2006年1月。

【  論 文  】「自治体政府の公共サービス――民間委託の経緯と論点」『月刊自治研』第46巻第3号、自治研中央推進委員会、2004年3月。

【  共 著  】森田 朗他編『分権と自治のデザイン』講座 新しい自治体の設計1(第6章「自治の担い手」)有斐閣、2003年。

【  共 著  】(財)地方自治総合研究所監修・今村都南雄編著『公共サービスと民間委託』(第3章「公共サービスの民間委託」・第11章「民間委託の現状(調査報告)」)敬文堂、1997年。

【  論 文  】「分権改革と公務員制度についての覚え書き」『月刊自治研』第38巻第7号、自治研中央推進委員会、1996年7月。

【調査報告】「自治体委託事務事業実態調査」地方自治総合研究所・全日本自治団体労働組合・公共サービス研究会、1993年。

【  論 文  】「人事院制度をめぐる議論――背景にある五つの価値」『自治総研』第18巻第10号、地方自治総合研究所、1992年10月。

【調査報告】「川崎市地域情報化推進計画策定基礎調査」地方自治協会、1992年。

【  論 文  】「窓口業務を自動化する試みについて――伊丹市の住民票の写し等自動交付システム構想」『自治総研』第16巻第9号、地方自治総合研究所、1990年9月。

【調査報告】「民間委託にかんする実態調査」直営問題研究会、東京自治研究センター、1988年。


◆消防行政


 消防行政については、長らく行政学や政治学の視点からの接近が見られませんでした。私は、少しずつ道を切り開いてきました。今後もさらに精力的に研究活動を進めて行きたいと思います。

【  論 文  】「消防体制に係る主要勅令(一)―主要七勅令の制定改廃と警視庁官制の逐条沿革」法政大学『法学志林』第112巻第4号、41~203頁、2015年3月。

【  論 文  】「消防行政における広域再編の新展開」『信州自治研』第187号、長野県地方自治研究センター、2007年9月。

【  論 文  】「東京における消防行政の今日的課題」『るびゅ・さあんとる』第6号、東京自治研究センター、2006年3月。

【資料紹介】「対訳ILO『変わりゆく環境における公共緊急サービスの社会対話に関するガイドライン』」『法学志林』第103巻第1号、法政大学、2005年10月。

【  論 文  】「日本の消防行政における労働問題――公共緊急サービス部門の一例として」『世界の労働』第53巻第5号、日本ILO協会、2003年5月。

【  論 文  】「消防行政における勤務時間と休憩時間」『自治総研』第27巻第11号、地方自治総合研究所、2001年11月。

【学会発表】「市町村行政における常時即応機構について――消防行政を題材に」日本行政学会、龍谷大学、2001年5月。

【  論 文  】「抜本的行政制度改革における漸変性と跛行性――警防団から消防団へ」『法学志林』第98巻第4号、法政大学、2001年。

【  論 文  】「常備消防行政体制の広域再編」『自治総研』第26巻第10号、地方自治総合研究所、2000年10月。

【共同論文】「消防における休憩時間問題」中村義彰共同執筆、『DIO』第136号、連合総合生活開発研究所、2000年。

【  論 文  】「転換期の消防行政」『月刊自治研』第38巻第10号、自治研中央推進委員会、1996年10月。


◆議会


 自治体議会は、長らく専門的研究者が極めて少ない分野でした。近年では、各地で議会改革が進められるようになり、ようやく研究者の数や業績が増えてきました。
 私の議会に関する最初の論文「両院関係と両院協議会」は、自治体議会ではなく国会に関する論考です。かつて参議院事務局に勤めていた父の協力を得てまとめたものです。

【  共 著  】今村津南雄編著『現代日本の地方自治』(7「二元代表民主制における議会」)敬文堂、2006年。

【  座談会  】「二元代表制の現状と課題――市区町村の議会・首長関係」『年報自治体学』第19号、第一法規、2006年5月。

【  論 文  】「議会を変え自治体を変える」『地方自治職員研修』第494号、公職研、2003年3月。

【  編 著  】『議会改革とアカウンタビリティ』シリーズ図説・地方分権と自治体改革⑤、東京法令出版、2000年。

【学会発表】「議会改革を進めるために」自治体学会、長岡市、2000年8月。

【  論 文  】「議会に関する地方自治法の一部改正」『自治総研』第26巻第6号、地方自治総合研究所、2000年6月。

【  論 文  】「自治体議会における情報公開」『都市問題』第90巻第9号、東京市政調査会、1999年9月。

【  共 著  】森田 朗編著『アカウンタビリティと自治体職員』分権時代の自治体職員6(第3章「議会・審議会の公開」)、ぎょうせい、1998年。

【  共 著  】『政府体系の研究』(「二元代表民主制の再検討――自治体議会の諸権限から」)中央大学社会科学研究所、1994年。

【  共 著  】横浜市会百年史刊行委員会・横浜市会事務局編『横浜市会の百年』(記述編、第5章第12節「大西市政の発足」(1931年)以降)横浜市会、1989年。

【  論 文  】「両院関係と両院協議会」『自治総研』第15巻第8号、地方自治総合研究所、1989年8月。


◆地域社会


 私は、もともと都市近郊における地域権力構造が都市の拡大にともなってどのように変容するのかに関心がありました。都市から中山間地に至るまで地域社会のあり方については、研究を志した当初から今日に至るまで、ずっと関心を持ち続けています。

【  編 著  】『自治体の「困った空き家」対策―解決への道しるべ』学陽書房、2016年10月。

【  論 文  】「財政破綻処理再考―「処理」で問題は解決するか」北海道地方自治研究所『北海道自治研究』第573号、2~12頁、2016年10月。

【  論 文  】「北海道庁の不適切な会計操作報道から夕張市の財政再生計画の見直しを考える―財政再生計画と自治体職員の尊厳に係る3つの提言」千葉県地方自治研究センター『自治研ちば』Vol.21、17~22頁、2016年10月。

【  論 文  】「夕張市の財政破綻から10年目を迎えて―語られた過去の危機と今からの危機」自治体学会『自治体学』第29巻第2号、5~7頁、2016年3月。

【共同論文】「夕張地域の史料データベースの構築」青木隆夫・木原章共同執筆、『地域イノベーション』2011第4号、81~89頁、法政大学地域研究センター、2012年4月。

【  共 著  】高橋勇悦・内藤辰美編著『地域社会の新しい<共同>とリーダー』(「自治会・町内会等とNPO」)、恒星社厚生閣、2009年。

【  共 著  】長野県地方自治研究センター・栄村『明日の栄村――村民による村づくり』(第2章「人口の動態」・第3章「政治行政」)栄村、1998年。

【調査報告】「栄村総合調査」長野県地方自治研究センター・栄村、1998年。

【  論 文  】「地域人口予測の手法――小規模自治体における人口推計の実際から」『自治総研』第21巻第5号、地方自治総合研究所、1995年5月。

【  論 文  】「自治会・町内会等の存立構造と政治機能」『法学新報』第98巻第11・12号、中央大学、1992年。

【学会発表】「認可地縁団体制度の検討」自治体学会、金沢市、1992年8月。

【  論 文  】「自治会・町内会等が法人格を得るために――認可地縁団体への綱渡り」『自治総研』第18巻第4号、地方自治総合研究所、1992年4月。

【  論 文  】「認可地縁団体制度の問題点――改正地方自治法と市町村および自治会・町内会等の困惑」『都市問題』第83巻第1号、東京市政調査会、1992年1月。

【  論 文  】「認可地縁団体の申請要件について――備えるべき規約の基本問題」『自治総研』第17巻第5号、地方自治総合研究所、1991年5月。

【  共 著  】Yokohama City University, YOKOHAMA PAST AND PRESENT.("Occupation and MacArthur", "Civil Life in Ruins", "The Japan Trade Exhibition")Yokohama City University, 1990.

【  共 著  】横浜市立大学『横浜 いま/むかし』(日本語補助版)(「占領とマッカーサー」「廃墟の中の市民生活」「日本貿易博覧会」)横浜市立大学、1990年。

【共同論文】「地方自治法改正案四たび提出――町内会・自治会の認可制なども追加」辻山幸宣共同執筆、『自治総研』第16巻第6号、地方自治総合研究所、1990年6月。

【  論 文  】「公教育の制度問題――教育委員会と学校の自治を考える」『自治総研』第16巻第4号、地方自治総合研究所、1990年4月。

【  論 文  】「パソコン地域社会研究支援情報システムについて――『横浜近現代史研究総覧』の試み」『自治総研』第15巻第4号、地方自治総合研究所、1989年4月。

【 共 著 】横浜市立大学経済研究所『地域社会形成の研究――横浜市金沢地域を中心として』(「政治意識に見るまちづくりとリーダーの役割――『保守化』現象背後の到達点」)横浜市立大学、1985年。

【  論 文  】「近郊都市形成とコミュニティ――横浜市金沢区における事例研究」『経済研究所年報』第7号、関東学院大学、1984年。

【調査報告】「道民の生活と政治に関する意識調査」中央大学地域政治研究会、地方自治総合研究所、1984年。

【調査報告】「金沢区民のまちづくり意識調査」「金沢区におけるリーダー層のまちづくり意識調査」横浜市立大学経済研究所、1984年。

【調査報告】「川崎市民意識実態調査」中央大学地域政治研究会、川崎市、1983年。


◆政府体系


 「政府体系」とは、自治体と国との「政府間関係」の視点をさらに拡張したものです。
 公共政策課題を解決するための装置の1つである各政府が、互いにいかなる関係を織りなし、それぞれの政策目的を実現していくか、あらゆる資源の配分が問題になります。

【学会発表】「三位一体改革以降の分権改革」日本行政学会、大東文化大学、2006年5月。

【  論 文  】「地方分権推進委員会『第1次勧告』の要諦」『自治総研』第23巻第1号、地方自治総合研究所、1997年1月。

【  共 著  】(財)地方自治総合研究所編『地方分権の戦略――市民自治の地方政府づくり』(「地方分権推進委員会『検討試案』の意義」)、第一書林、1996年。

【  論 文  】「地方分権推進委からのメッセージ――『この際機関委任事務制度そのものを廃止する決断をすべきである』とは」『平和経済』第413巻、1996年。

【  論 文  】「地方分権推進委員会『中間報告』について」『自治総研』第22巻6号、地方自治総合研究所、1996年6月。

【  論 文  】「行政手続法に見る政府間関係の新展開」『季刊行政管理研究』第70号、行政管理研究センター、1995年。

【  論 文  】「日本国憲法第九五条の政治的意義――地方自治特別法の再生のために」『法学新報』第100巻5・6号、中央大学、1994年。

【  論 文  】「第三次行革審における地方分権推進論議」『福岡自治研所報』第51号、福岡県地方自治研究所、1994年。

【  論 文  】「広域連合制度の要点と由来」『自治総研』第20巻10号、地方自治総合研究所、1994年10月。

【  論 文  】「創設が見込まれる中核市および広域連合制度の概要と問題点――第129回国会に上程された地方自治法の一部改正法案について」『自治総研』第20巻6号、地方自治総合研究所、1994年6月。

【  論 文  】「臨調・行革審の終焉――第三次臨時行政改革推進審議会『最終答申』に至る道」『自治総研』第19巻11号、地方自治総合研究所、1993年11月。

【  論 文  】「法制化された地方六団体の国政に関する意見提出権――改正地方自治法第263条の3第2項」『自治総研』第19巻7号、地方自治総合研究所、1993年7月。

【  論 文  】「新行革審『国・地方小委員会』の手法と焦点」『月刊自治研』第32巻第4号、自治研中央推進委員会、1990年4月

【  論 文  】「多様化に向う地方制度――新行革審『国と地方の関係等に関する小委員会』報告をめぐって」『自治総研』第15巻12号、地方自治総合研究所、1989年12月。


◆学生生活


 私は、2008年度から2期6年間学生センター長を拝命しました。学生センター長の任務は就職活動以外の学生生活全般にわたる支援です。
 2009年度からの3年間は、学生相談室長を兼務しました。学生相談室は、2010年度にそのあり方を一新しました。

【  論 文  】「大学におけるメタレベル・サポート――法政大学におけるピア・サポート・コミュニティから」筑波大学大学研究センター『平成24年度Rcus大学マネジメントワークショップ「大学評価と物語構想を通じた業務革新」実施報告書』41~50頁、2013年3月。

【  論 文  】「当世大学生気質管見」『法政大学学生相談室年報』第44号(2010年度・2011年度)、21~24頁、2013年3月。

【共同論文】「学生支援GP「『学生の力』を活かした学生支援態勢の構築」の検証と「学びのピア・サポート」への展開」近藤清之・栗山豊田・土屋貴之・木原章共同執筆、『法政大学教育研究』第4号、21~42頁、法政大学教育開発支援機構FD推進センター、2013年7月。

【  論 文  】「大麻等薬物乱用の根絶に向けて――学園における指導の心構えと諸策」『大学時評』第325巻、58~63頁、日本私立大学連盟、2009年3月。


◆その他


 ここには他に分類しにくいものをまとめました。数は少ないものの外国事情の紹介も行っています。

【外国事情紹介】

---- 中華人民共和国 ----
 「社会主義市場経済建設の現段階」『調査報告書』連合総合生活開発研究所、1999年。

------  大韓民国  ------
 「大韓民国における自治制度の再生から」『自治総研』第21巻第7号、地方自治総合研究所、1995年7月。

-------- ドイツ --------
 「旧東ドイツにおける民主化市民運動――プフルークバイル博士に聞く」1992年1月、自治研中央推進委員会『月刊自治研』第34巻1号。


【 民主制理論 】

 「多元主義理論の新展開――ロバート A.ダールの第二次多元主義民主制理論」『大学院研究年報』第15巻Ⅰ-1、中央大学、1986年。

 「政治過程論研究序説――ロバート・A・ダールの第二次多元主義民主制理論の批判的検討」修士論文(中央大学)、1986年3月。


【 辞典・事典 】

 『CD-ROM版 現代社会福祉辞典』(「規制緩和」「公共事業」「指定都市」「住民監査請求」「住民基本台帳」「住民自治」「地方自治」「地方自治体」「地方自治法」)有斐閣、2004年。

 『現代社会福祉辞典』(「規制緩和」「公共事業」「指定都市」「住民監査請求」「住民基本台帳」「住民自治」「地方自治」「地方自治体」「地方自治法」)有斐閣、2003年。

 『福祉社会事典』(「規制緩和」「行政指導」「住民監査請求」「分権」)弘文堂、1999年。

 『現代政治学事典』(「政府規模」)大学教育社、1991年。